おはようございます。株式会社リンクアンドイノベーション 中小企業診断士 地域活性化伝道師の長岡 力(ながおかつとむ)です。
昨日は、2023年版「中小企業白書」 Ⅱ-296ページ「第2-3-45図 従業員規模別に見た、デジタル化に関する取組で支援機関を活用した際に得られた成果」を見ましたが、今日はⅡ-297ページ「第2-3-46図 従業員規模別に見た、デジタル化について今後支援を求めたい内容」を見ていきます。
下図から、従業員規模別に、デジタル化について今後、支援機関に支援を求めたい内容を見ると、従業員規模が50人以下の企業では、「ITツールの選定」が最も多くなっている。一方で、従業員規模51~100人の企業では「費用対効果の測定」、従業員規模101人以上の企業では「デジタル人材の確保・育成」がそれぞれ最も多くなっており、支援機関に対するニーズがそれぞれ異なっていることが確認できる。
企業が成長する上で、どのような課題や問題点が待ち受けているのか。経営者であれば、誰でもこのような将来不安を持っていると思います。その点において、今回白書が示した、この「選定」、「費用対効果」、「人材確保育成」は、デジタル化に限らず、企業が成長していく上での、通過儀礼なのでしょう。そのときが訪れても正しい意思決定ができるよう、先回りしておきなさいという示唆なのでしょう!!
#中小企業診断士 #2023年版中小企業白書 #地域活性化伝道師
応援クリックお願いします!
![にほんブログ村 経営ブログ コンサルタントへ](https://link-and-innovation.co.jp/wp-content/themes/sg092a/img/common/space.gif)
![中小企業診断士 地域活性化伝道師のブログ - にほんブログ村](https://link-and-innovation.co.jp/wp-content/themes/sg092a/img/common/space.gif)