下図から、従業員規模別に、デジタル化について今後、支援機関に支援を求めたい内容を見ると、従業員規模が50人以下の企業では、「ITツールの選定」が最も多くなっている。一方で、従業員規模51～100人の企業では「費用対効果の測定」、従業員規模101人以上の企業では「デジタル人材の確保・育成」がそれぞれ最も多くなっており、支援機関に対するニーズがそれぞれ異なっていることが確認できる。

企業が成長する上で、どのような課題や問題点が待ち受けているのか。経営者であれば、誰でもこのような将来不安を持っていると思います。その点において、今回白書が示した、この「選定」、「費用対効果」、「人材確保育成」は、デジタル化に限らず、企業が成長していく上での、通過儀礼なのでしょう。そのときが訪れても正しい意思決定ができるよう、先回りしておきなさいという示唆なのでしょう！！

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