下図から、デジタル化の取組を推進する際の業務の棚卸しの実施状況と効果について見ると、従業員規模が21人以上の企業では、「十分にできている」又は「ある程度できている」と回答した企業の割合が約５割となっている一方で、従業員規模が20人以下の企業では同割合が約３割にとどまっていることが分かる。また、「十分にできている」と回答した企業の割合を確認すると、いずれの従業員規模でも10％を下回っていることも確認できる。

続いて、②について確認すると、業務の棚卸しができていると回答した企業では、「できていない」と回答した企業と比べて、デジタル化の効果を実感している割合が高い傾向にあることが分かる。さらに、「十分にできている」と回答した企業では、「十分に効果があった」と回答した企業の割合が特に高くなっており、デジタル化の取組を推進する際には、既存の業務の棚卸しを十分に行うことの重要性が示唆される。

棚卸しができていない状態で、新たなことに取り組むと良い結果は得られない。これが分かっていても、何かに乗り遅れまいとする焦り、はやる気持ちから、取り組んでしまうのかもしれません。

そもそも、業務の棚卸しって、どうやってやるのか。個人ごとに、業務を書き落としていくことで、職務明細は作成できるので、これを起点にやるのが効率的なのか。

あまり考えずに、取り組んでしまいそうですが、動きながら考えるのも、少人数のデジタル化が取れる手段なのかもしれませんね！！

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