下図から、人材育成の取組状況別に、売上高の変化率（中央値）、付加価値額の変化率（中央値）を見ると、人材育成の取組を「増やした」事業者では、「増やしていない」事業者に比べて両指標とも高いことが分かる。この調査結果から一概にはいえないが、人材育成の取組が業績向上につながる可能性が見て取れる。

人材育成の取組を行うためには、まずは現状分析に着手する必要があり、それが契機となって、何らかの改善をもたらすからではないだろうか。つまり、現時点でのSWOT分析を行うことで、目指すべき方向性が明らかになり、それが付加価値の増加に結びつくということ。迷ったら原点に立ち戻れというが、人材育成を行うことで、自ずとそれができているということだろう。

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