下図から、副業・兼業人材の活用状況を見ると、「現在活用している」、「現在活用していないが、活用したことはある」と回答した事業者の合計は約２割にとどまっている。現時点で中小企業における副業・兼業人材の活用は道半ばであり、更なる活用普及が人材不足解消に寄与する可能性がある。

その業務が短時間の単純作業であれば、ある程度のスキルがある人材をアルバイトのように手伝って貰いたいと願う経営者は多いだろう。だが、その専門性を活かすためには一定の期間が必要、ある程度の時間がないと完成しない等の条件に時間が加わると、どうだろう。その人材というよりも、副業という曖昧な位置づけから、依頼しないような気もする。要するに、短期アルバイト以上、正社員以下の業務が望ましいが、それでも働きたいと考える人材との出会いが活用するための必須条件だろう。短期アルバイトにはない新たな要素が必要なのだろう。

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