下図について白書は、週当たり労働時間が35時間以上の労働者をフルタイム労働者とみなして、1990年の前後５年間の労働時間分布の変化をみると、第２次・第３次産業ともに、1990～1995年にかけて、フルタイムの中でも比較的労働時間が短い週35～48時間の者の割合が上昇し、週49～59時間、週60時間以上の者の割合が低下している。

同図（２）により、フルタイム労働者に占める60時間以上の長時間労働者割合について1972年からの推移をみると、1975年に底を打ち、第２次・第３次産業ともに長時間労働者割合は高まっていたものの、労働力需給の引き締まりがみられ始めた1980年代後半から大きく低下に転じている。

このように、1990年前後において、労働力需要が高まる中でも、フルタイム労働者のうち、比較的労働時間が短い者の割合が高まっており、こうしたフルタイムの時間短縮の傾向も労働力需給の引き締まりに一定程度影響した可能性がある。

この図を見ると、1990年と1995年の間に大きな差を感じる。いわゆるバブル崩壊が労働時間の短縮に繋がったのであろう。となると、今回の新型コロナウイルス感染症は、さらに、その流れを加速させた可能性がある。われわれの時代は「忙しい人」や「長時間働く人」が「仕事ができる人」と見られていたが、もはや、そんな見方は存在しないのかもしれない。ワークライフバランスが名実ともに日本にも伴ってきた証なのであろう！

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