下図は、デジタル化の取組に対する費用対効果の検討状況と効果について確認したものである。まず、①について見ると、従業員規模が21人以上の企業では、約５割が費用対効果を検討できているのに対し、従業員規模が20人以下の企業では、検討できている企業は約３割にとどまる。また、全体でも費用対効果の検討を「十分にできている」と回答した企業は１割に満たず、費用対効果の検討が十分にできていない様子が見て取れる。一方で、②を確認すると、費用対効果の検討が「十分にできている」と回答した企業では、その他の企業と比較して「十分に効果があった」と回答した割合が特に高くなっており、デジタル化の取組を推進する上で、費用対効果を検討することの重要性がうかがえる。

経営者は費用対効果に非常に敏感で、細かい計算をしなくても、肌感覚で、その損得をかなりの確率で判断できる。デジタル化に限らず、その経営者感覚を全員が持つことが重要で、これができれば、必然的に黒字体質の企業になっていくと思います。そういう人材に育てていくのも経営者の仕事なのでしょうね！！

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