下図から、関与した取組別に、外部から確保した変革人材との契約形態を見ると、関与した取組にかかわらず、「自社と雇用契約を結んで転職・転籍する」が最も多いことが分かる。

他方で、「プロジェクトや専門分野をベースに、自社と本業先で、同時に働く」、「本業を持ちつつ、週や月ごとに決まった日数・時間数だけ自社に出勤・参画する」といった回答もあり、本業とは別に兼業・副業をしている変革人材を活用する企業が一定数存在することも確認できます。

人材の確保が難しい中小企業が、何かのきっかけで、自社に最適な人材と出会うことができたらば、なんとか協力してもらうように、関係を構築する。

その段取りは、いきなり転職を働きかけるのではなく、まずは、副業のような一時的な支援をお願いするところから始める。

それくらいのスピード感が望ましいのかもしれませんね。

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