下図から、「従業員への経営理念・ビジョンの共有」、「従業員への業績・財務内容・議事録など経営情報の共有」、「業務の属人化・ブラックボックス化の防止」への取組状況別に付加価値額の変化率（中央値）を見ると、いずれの取組についても、「取り組んでいる」事業者は「取り組んでいない」事業者に比べて付加価値額の変化率が高いことが分かる。

経営理念や経営情報の共有は従業員の主体性を高め、改善・効率化等の行動を促すことで付加価値額の向上につながっている可能性がある。

また、業務の属人化から脱却することで、ボトルネック工程の削減や業務の標準化による効率アップにつながっているとも考えられる。

従業員の主体性をいかにあげるか、この問題・課題に悩む経営者は多い。私自身もその解を見出せずにいるが、この結果を見る限り、経営理念に行き着くことが分かる。とはいえ、経営理念を浸透させるには相当の時間がかかる。これまでの取組を見ても、三日坊主になっている経営者も少なくない。ボトルネックの解消や日々の改善活動を進めるには、焦らず、腐らず、継続することが肝要だということを、経営者はこの経営理念の浸透から伝えていくことが求められているということであろう！

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